フレッツ光・ひかり電話の解約方法は?

ひかり電話の解約

必要な手続きは、「ひかり電話だけを解約する」のか「光回線インターネットの契約と光電話両方解約する」かで異なります。

ひかり電話の解約方法について、「ひかり電話だけ解約する場合」と「光回線の契約と一緒に解約する場合」に分けてご紹介します。

ひかり電話とひかり電話の解約

ひかり電話とは、NTTの提供する光回線フレッツ光のオプションサービスです。光ファイバーケーブルを利用した電話サービスで、フレッツ光を契約している方なら誰でも追加で契約が可能です。(ひかり電話では従来の固定電話回線は使用しません。)

光電話の解約

光電話には、光ファイバーケーブルが使用されます。「"ひかり"電話」はNTTのサービス名でもあります。

ひかり電話は、月額基本料金も通話料も通常の固定電話よりも安く設定されているのがウリです。通話料は、どこの会社でもだいたい固定電話同士で3分8円前後で、距離に関係がなく一定のため長距離電話の多い人ほどお得になるしくみになっています。このようなメリットがあるため、光回線を契約した時に一緒に固定電話からひかり電話を契約した方も多いでしょう。

しかしながら、そもそも家での電話を使う頻度もぐっと減り、”いえでん”つまり光電話の解約をしても特に問題がなくなっていますね。それに伴い、電話の解約をする人も増えています。

ここでは、光電話の解約方法について詳しく確認をします。

ひかり電話だけを解約する場合

フレッツ光のひかり電話だけを解約し、インターネットの光回線の契約は継続するケースについてご説明します。

ひかり電話だけを解約するまでの流れ

  1. 0120-116-116へ電話します。(局番なしの116とは別の番号ですのでご注意ください。)
  2. ひかり電話だけを解約したい事を伝え、電話番号、名前、住所をオペレーターに伝えます。
  3. ひかり電話の解約は以上で終了です。

なお、ひかり電話のみを解約した場合、基本的には解約金や違約金は発生しません。ただし、ひかり電話を申し込んだ際に、例外的に家電量販店などでキャッシュバックや値引きなどをしてもらった場合は、違約金が発生する事がありえます。通常の申し込みだった場合はひかり電話の解約だけならば違約金はかかりません。

ひかり電話を光回線ごと解約する場合

ひかり電話を解約する

ひかり電話の解約は電話のみの受付です。ホームページなどオンラインでは出来ません。

ひかり電話だけでなく、インターネットの光回線契約もあわせて解約する場合の手続きに関してご紹介します。

家族が独立してネットを頻繁に使う人がいない、長距離電話もあまりしない、光回線自体をもっと安いプランに変えたい、無線回線のインターネットを契約した、などなど、そんな理由で、「ひかり電話」も「光回線」も解約したい、そんな場合は以下の要領で解約手続きを行います。

光回線とひかり電話を両方解約する場合は、事前に理解しておきたいポイントがあります。注意点は以下の2点です。

  • 工事が必要。(ひかり電話の解約後、固定電話を使わないのであれば立ち合いの必要はなし。ひかり電話を解約した後またアナログ回線で固定電話復活させる場合には工事に立ち合いが必要です。)
  • 解約金・違約金がかかることがある。

ひかり電話を光回線ごと解約するまでの流れ

  1. 局番なしの116もしくは0120-116-000へ電話します。
  2. ひかり電話を光回線ごと解約したい事を伝え、電話番号、名前、住所をオペレーターに伝えます。
  3. 解約金が発生するか、また、電話加入権の状況など、現在の回線の状況を調べてくれます。大抵、折り返しの電話になります。
  4. 工事に立ち合いが必要な場合、工事の日程を決めます。
  5. 工事
  6. NTTから貸与されていた機器(モデムやアダプター・ケーブル類など)を返送します。
  7. プロバイダーの解約もお忘れなく。(光回線とプロバイダー契約を別々にしている場合。”光コラボ”の契約でない場合。)

ひかり電話だけの解約に比べると工事が必要な分だけ行程が増えました。

また、このように光回線インターネット契約の解約も完全に行う場合は、プロバイダーの解約も忘れずに行いましょう。解約したと思っていたら、プロバイダー料は払い続けていたというケースもありえます。

ひかり電話を光回線ごと解約する場合、光回線の解約に紐づいた解約金が発生する可能性もありますので、条件などを確認し、可能であれば、解約金のかからない時期を待って解約する方が得策です。詳しくは以下でも解説します。

ひかり電話を解約する時の注意点

ひかり電話を解約する際に注意すべき点をまとめました。「解約してから、予定と違った・・・。」とならないように以下の項目を是非チェックしてください。

固定電話はどうする?そのまま解約か申し込むか

ひかり電話を解約したら、その後の固定電話をどうするかを決める必要があります。つまり、固定電話も完全に解約するか、再度、固定電話を設置するか、を決めるということです。

というのも、ひかり電話を解約する時には、解約後に固定電話を引くか引かないかで手続きが変わるためです。

携帯がかけ放題プランだから固定電話はもう使わないし、固定電話には勧誘・セールスの電話しかかかってこないから等の理由により、もう「固定電話はいらない派」ならば解約した方が年間で大きく節約にもなるので良いかもしれません。ただし、やはりなんとなく固定電話は残したい、「固定電話は残す派」は、固定電話を使う場合、電話加入権が残っているかいないかで、また手続きが変わりますので、以下をご確認ください。

固定電話をもう使わない場合

もう固定電話はいらないという方は、ひかり電話を解約すれば、もうそれで必要な手続きは以上です。

光電話解約後にまた固定電話を申し込む場合

固定電話を今後も使うので再度契約したいという場合、電話加入権が残っているかいないかで、手続きが変わりますので、まずは電話加入権が残っているかどうかを確認しましょう。また、いずれにしても新規の契約手数料800円はかかります。

電話加入権とは?電話加入権は、文字通り電話に加入するための権利でアナログの電話回線しかなかった時代は電話を引くときに必ず払わなければなりませんでした。なお、現在は「施設設置負担金」という名前になっています。

電話加入権が残っている場合

電話加入権が残っている場合、ひかり電話を利用している間は電話加入権を「休止」にしている事になります。また、おそらくひかり電話に変更した時に昔の番号を引き継いだと思いますが、その番号を引き続き使う事が出来ます。

固定電話を解約しても大丈夫? 固定電話を解約すると年間で大きくコストダウンできます。また、実際に解約しても困ることはほとんどないようです。ただし一度「解約する」と同じ番号を取得することはできません。「家の電話使用していますか? - 固定電話を解約・休止する方法」でも固定電話を解約しても大丈夫か考察しています。

電話加入権が残っていない場合

電話加入権が残っていなかった場合、再度電話加入権(施設設置負担金)代を払わなければなりません。金額は37,800円です。高い。と思われた方は、今は「加入電話・ライトプラン」という、電話加入権(施設設置負担金)がなくてもアナログ回線を使えるプランがNTTにはあります。基本料金が普通の固定電話プランより高いですが、初期費用が抑えられます。

ひかり電話を解約して固定電話を申し込むまでの流れ
  1. 局番なしの116もしくは0120-116-000へ電話します。
  2. ひかり電話を解約して固定電話を契約したい事を伝え、電話番号、名前、住所をオペレーターに伝えます。
  3. 解約金が発生するか、また、電話加入権の状況など、現在の回線の状況を調べてくれます。大抵、折り返しの電話になります。
  4. 電話加入権がなかった場合、電話加入権の申し込みをします。
  5. 固定電話回線の立ち会い工事の日程を決めます。
  6. 固定電話回線の工事をします。
  7. 固定電話の開通。

光回線も解約する場合は工事が必要

ひかり電話と一緒に光回線も解約する場合、工事が必要になります。その後固定電話を使わないのであれば立ち合いの必要はありませんが、アナログ回線を復活させる場合には立ち合いの工事が必須になります。

そして気になる工事費用ですが、回線の状態などで変わるのでNTTに確認する必要がありますが、基本的には、2,160円~10,800円くらいになります。この工事料金は、電話料金と一緒に後日請求されます。

解約金・違約金にご注意

ひかり電話の解約だけなら解約金が発生する事はほとんどありませんが、光回線インターネットの解約には条件を満たさないと解約金がかかる可能性があります。少数ですが、解約金のかからないインターネットプランも存在しますが、大多数は解約金の設定があります。(ご自身のアカウントにログインをして確認するか、NTT東日本/NTT西日本に電話にて問い合わせる必要があります。)

以下のような場合に光回線の解約金がかかります。

2年割りなどの割引料金を契約している場合(2年自動更新)

2年割(2年自動更新)はフレッツ光の割引サービスで、2年毎の更新月以外には解約しない、というしばりがある分、月々のインターネット料金が安くなるという内容のものです。そして、更新月以外の日に解約をすると解約違約金がかかります。もちろん、更新月を待って解約すれば、違約金を払わずにすみます。

ちなみに、「フレッツ光にねん割り」の違約金は、戸建て向けサービスの場合9,500円、集合住宅向けサービスの場合1,500円となっています。加えて、プロバイダーにも違約金や解約金が発生する可能性があります。契約時の条件や契約しているプランによりますから各人で確認が必要です。

光回線の工事費を分割にしていた場合

解約金とは正確には異なりますが、光回線の工事費を払い終わる前に解約する場合は、残りを一度に払う必要があります。

光回線インターネットを契約する時、初期費用として契約料と工事費をインターネット事業者に支払っています。もしこの工事費を分割にしていてかつまだ残りがある場合は、工事費の残りを一括で支払わなくてはいけません。30回払い等が多いので、光回線を契約して2年以下であれば工事費が残っている可能性は高いでしょう。

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