1kWh（キロワットアワー）の電気料金はいくら？ ‐ 節電にも役立つ知識

1kWh（キロワットアワー）は電気の使用量を表す単位で、毎月の電気代を決める要素のひとつです。1kWhあたりの電気料金はいくらか、電気代はどうやって計算されているのか、確認しましょう。節電や電気代を安くするヒントになりますよ。

kWh（キロワットアワー）とは？

毎月、電力会社から届く「電気ご使用量のお知らせ（検針票）」や電気料金表など、電気関連でなにかと目にすることが多い「kWh」。「キロワットアワー」と読みます。

kWhは電気の基本単位

「kWh」は、電気の使用量を表す単位です。1キロワット（kW）の電力を1時間（h）消費したときの電力量を表しています。

ご家庭で契約している電気料金プランの料金表を見るとすぐわかるとおり、電力会社は、「電気使用1kWhにつきｘｘ円」というかたちで電気料金を設定しています。電気料金は、ひと月あたりのトータル電力消費量（kWh）に円／kWhをかけて計算されているというわけです。

1kWhはどのくらい？

1kWhは、だいたい電子レンジを1時間使用した場合の電力消費量に値します。

電化製品はそれぞれ、動くために必要とする電気の量が異なります。この電気の量は「消費電力」として、「W（ワット）」という単位でラベルや取扱説明書に記載されています。1,000W＝1kW（キロワット）なので、電化製品に記載されている消費電力（W）の単位を「kW」に直して、使用時間（h）をかけることで、その電化製品の電力消費量を計算することができます。

 電力消費量（kWh）= 消費電力（kW）× 時間（h）

一般的な電子レンジの消費電力は1,000W程度なので、これを1時間使用した場合「1kW（1,000W）× 1h = 1kWh」と計算できるというわけです。

消費電力(W)の大きい電化製品を長時間(h)使えば、消費電力量（kWh）も多くなり、結果電気代も増えることになります。

kWhと電気料金：電気料金の構成を確認

上で説明したとおり、電気料金は「1kWhあたりいくら」という風に設定されていて、毎月の電気代は電気使用量（kWh）の大きさに左右されます。

ただし、毎月の電気代を決定する要素はそれだけではありません。電気料金プランの構成要素を確認しましょう。

1. 基本料金
2. 電力量料金（従量料金）
3. 燃料費調整額
4. 再生可能エネルギー発電促進賦課金

 基本料金

基本料金は、電気の使用量の大きさにかかわらず、毎月固定でかかる料金です。（ただし、全く電気を使わなかった場合に、基本料金をいくらか割り引く電力会社もあります。）

基本料金の決められ方は大きく分けてふたつあります。契約するアンペア容量の大きさによって料金が決められている場合（アンペア制）と、アンペア容量に関係なく一律の料金が決められている場合（最低料金制）です。

基本的には、地域によってアンペア制か最低料金制かが分かれています。

なお、アンペア制の場合、以下の例のように、契約アンペアの大きさに比例して基本料金は高くなります。

 電力量料金（従量料金）

電力消費量（kWh）に関係するのがこの電力量料金（従量料金）です。

つまり、電力量料金は、その月に使用した電力消費量（kWh）に応じてかかる料金で、消費量の合計に料金単価（円／kWh）を掛けて計算されます。

日本の多くの電力会社は、電力量料金の単価（円／kWh）を、電力使用量に応じて段階的に（3段階制）設定しています。そのため、電力量料金は計算が少々ややこしくなっています。

電気料金の三段階制とは？

三段階料金制とは、「最初の120kWhまでが第一段階料金、120kWhを超えて300kWhまでが第二段階料金、300kWhを超えると第三段階料金」というように、使用量が増えるにつれ、電力料金単価（円／kWh）が高くなるものを指します。

東京電力の従量電灯プランBを例として電力量料金を見てみると、以下のように三段階制になっていることがわかります。

なぜ電気料金は3段階制なのか？

この制度は、省エネルギー推進などの目的から、1970年代から採用されているものです。平たく言うと、電気をあまり使わない家庭は、最低生活水準にあるであろう（ナショナルミニマム）という仮定のもと、電力使用量の使用が低い場合は1kWhあたりの電気料金も安く設定されているというものです。

しかしながら、最低生活水準で生活をしている家庭が電気をあまり使わないとは必ずしもいえません。このため、この電気料金の3段階制は、実体に則していないとも言えます。新電力の中には、分かりやすく1kWhあたりの電気料金を1段階に設定しているところもあります。

ただし、今のところは多くの電力会社において電力量料金の3段階制が適用されています。

 燃料費調整額

燃料費調整額は、電気を作るために必要な燃料（原油・石炭など）の価格変動を電気代に迅速に反映させるための料金です。

燃料費調整額は、電力量料金と同じように、「1kWhあたりいくら」と単価が設定されています。燃料費調整額は毎月変動し、燃料の価格が上がれば燃料費調整額もあがり、逆に燃料の価格が下がれば燃料費調整額はマイナスになります。

燃料の仕入れは電力会社によって異なるため、燃料費調整額は電力会社によって異なります。ただし実際のところ、多くの新電力は地域の大手電力会社と同じ価格を設定しています。例えば、関西エリアで電気を販売している新電力の燃料費調整額は関西電力と同額、というような具合です（※）。

※ただし、2022年8月現在はやや状況が変わってきています。現在ウクライナ情勢などを受けて燃料価格が高騰したことを受けて、新電力会社が地域の大手電力会社よりも燃料費調整額を高く設定するケースも出てきました。
新電力会社の契約をご検討される場合は、燃料費調整額の料金設定を確認されることをおすすめします。

燃料費調整制度は、事業者の効率化努力のおよばない燃料価格や為替レートの影響を外部化することにより、事業者の経営効率化の成果を明確にし、経済情勢の変化を出来る限り迅速に料金に反映させると同時に、事業者の経営環境の安定を図ることを目的とし、1996年1月に導入されました。
出典：経済産業省資源エネルギー庁

燃料費調整制度は、何度か見直しが行われており、現在では、燃料価格の3カ月平均値（平均燃料価格）に基づいて2カ月後の燃料費調整額が算定され、毎月の電気料金に燃料価格上昇時は加算、燃料価格低下時は差し引きしています。

 再生可能エネルギー発電促進賦課金

最後は、再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）です。これは一言でいうなら、日本における再生可能エネルギーの割合を増やすために国民が負担している税金です。そのため、どこの電力会社の電気量料金プランを選んでも、再エネ賦課金の金額は同じです。

再エネ賦課金も1kWhあたりの単価が設定されています。単価は年度ごとに代わり、国が価格を決定しています。ここ数年、再エネ賦課金の単価は上昇が続いています。

実際に電気代を計算してみる

電気料金プランの構成を理解したところで、実際にひと月当たりの電気代を計算してみましょう。

ここでは、東京電力のスタンダードなプラン、「従量電灯B」を例にとって計算します。

なお、東京電力にかかわらず、大手電力会社において「従量電灯」はもっとも契約者の多いプランです。料金体系も大きく変わる部分はないため、この計算方法がわかればご自身で契約している電気料金プランの計算に簡単に応用可能です。

• 前提条件
• 電気料金プラン：東京電力 従量電灯B
• 契約容量：40A（アンペア）
• 電気使用量：350kWh（キロワットアワー）

上記の数字をあてはめて、電気代を計算すると以下のようになります。

1. 基本料金 = 1144円
2. 電力量料金 = 19.88円 x 120kwh + 26.48円 x 180kWh + 30.57円 x 50kWh = 8680.5円
3. 燃料費調整額 = -3.64円 x 350kwh = ‐1274円
4. 再エネ賦課金 = 3.36円 x 350kwh = 1176円

  +   +   +   = 9726円（小数点以下切り捨て）

このようにして、ひと月当たりの電気代が計算されます。内訳をみてみると、電気代のおよそ9割を電力量料金が占めていることがわかりますね。

1kWhあたりの電気料金は電力会社によって異なる

ここまでで、kWhが毎月の電気代にどのように、どのくらいかかわっているのかを確認してきました。

その中で、ひとつの電気料金プランの中でも1kWhあたりの電気料金（電力量料金単価）は変動するということがわかりました。使用量に基づく段階制が設けられているためです。実際に、上で確認した東京電力の従量電灯Bプランでは、3つの異なる電力量料金単価が設けられていますね。

したがって、「1kWhあたりの電気料金はxx円」と一概に言うことはできません。

また、電気料金プランはそれぞれの電力会社が独自に設定しますから、電力会社によっても1kWhあたりの電力量料金は異なります。電力会社が違うとどのくらい差がでるのか、次で確認してみましょう。

1kWhあたりの電気料金を比較

それでは、1kWhあたりの電気料金が電力会社ごとにどのくらい違うのか、実際に見てみましょう。これまで参考にしてきた東京電力の従量電灯Bと、新電力でそれに相当する電気料金プランを比較します。

なお、関東エリア以外にお住まいの方は、以下のボタンをクリックすると、該当地域の大手電力会社と新電力の料金比較をご覧いただけます。

東京電力とオクトパスエナジー・CDエナジーダイレクト・東京ガスとを比べてみると、新電力の3社とも、東京電力より1kWhあたりの電気料金がすべての段階で安くなっていることがわかります。（※）

（※）ただし、実際の電気料金には、上記の基本料金と電力量料金の他に、燃料費調整額と再生可能エネルギー発電促進賦課金が加算されます。オクトパスエナジーやCDエナジーダイレクト、東京ガス（電気料金プラン）の燃料費調整額には上限がないため、燃料価格が高騰している間は東京電力・従量電灯（上限あり）に比べて電気代が高くなる可能性があります。

 

まとめ：1kWhあたりの電気料金比較

関東エリアの1kWhあたりの電気料金を比べてみて、大手電力会社である東京電力よりも、新電力の方が割安な価格を設定していることがわかりました。なお、「新電力の方が安い」という傾向は、関東エリアに限らず全国で同様です。

「一人暮らしで電気使用が少ない」「大家族で電気使用が多い」など、ご家庭の電気使用状況によって、どの電力会社のプランが一番お得かが変わってきます。ご家庭のひと月あたりの電力使用量（kWh）を確認して、どの電力会社が一番安くなるか、シミュレーションしてみましょう。

おすすめの新電力

上の比較で登場した3つの新電力についてご紹介します。

オクトパスエナジー

オクトパスエナジーは、イギリス発の新電力です。日本では2021年2月に大手ガス会社である東京ガスとの合弁会社を設立し、東京電力エリアと中部電力エリアで大手電力会社よりも安価な電気を提供しています。

オクトパスエナジーは、東京電力の従量電灯プランと比べ、使用量によって4%～10%も割安になる料金プランを提供しています。基本料金は東京電力と同一ですが、電力量料金のすべてが割安に設定されているため、東京電力の従量電灯プランからの切り替えによって電気代が安くなりやすい料金設定になっています（※）。

(※) ただし、電気料金に加味される「燃料費調整額」に注意が必要です。発電する際に必要となる燃料費が高騰した場合、オクトパスエナジーの「燃料費調整単価」が東京電力の従量電灯プランよりも高くなる場合があります。その場合は電気料金が必ずしも東京電力の従量電灯より安くなるとは限りません。オクトパスエナジーの契約をご検討の際は「燃料費調整単価」の料金設定を確認されることをおすすめします。

CDエナジーダイレクト

関東エリアの人気No1電力・ガス会社といえば、CDエナジーダイレクトです。中部電力と大阪ガスが共同で設立した会社で、大手電力会社・大手ガス会社の安心安定サービスながら、東京電力・東京ガスよりもお得になりやすい値段設定で人気があります（※）。

(※) ただし、電気料金に加味される「燃料費調整額」に注意が必要です。発電する際に必要となる燃料費が高騰した場合、CDエナジーダイレクトの「燃料費調整単価」が東京電力や東京ガスよりも高くなる場合があります。その場合は電気料金が必ずしも東京電力より安くなるとは限りません。CDエナジーダイレクトの契約をご検討の際は「燃料費調整単価」の料金設定を確認されることをおすすめします。

上記で見たベーシックでんき以外にも、CDエナジーダイレクトは毎月の使用量やライフスタイルに合わせて選べる電気料金プランが豊富にそろっています。また電気料金の1％がポイントとして還元され、ほかのポイントに交換して利用したり、電気料金の支払いに利用することもできます、。Amazonプライムがついた料金プランやゲームユーザー向けのプランなど、選べる料金プランの多さも関東No1と言えるでしょう。

東京ガス

東京ガスの電気料金プラン「基本プラン」は、基本料金は東京電力の従量電灯プランと同額です。しかし、電力量料金がすべての段階で東京電力よりも安く設定されています。

特に、300kwhを超えると電力量料金が各段に安くなるため、電気の使用量が多いご家庭が東京電力の従量電灯プランから東京ガスに電気を切り替えるだけで、年間約8,000円も電気代を節約することができます（*月450kWh・50A契約の場合）。（※）

(※) ただし、電気料金に加味される「燃料費調整額」に注意が必要です。発電する際に必要となる燃料費が高騰した場合、東京ガスの「燃料費調整単価」が東京電力の従量電灯プランよりも高くなる場合があります。その場合は電気料金が必ずしも東京電力より安くなるとは限りません。東京ガスの契約をご検討の際は「燃料費調整単価」の料金設定を確認されることをおすすめします。

また、電気とガスのセットでさらに電気代が0.5％安くなるため、東京ガスのガスとセットで契約することで電気代がさらに安くなります。