ファミリー世帯の電気代 - 一か月の平均はどのくらい？

ファミリー世帯の一か月の電気代の平均はどれくらいなのでしょうか？我が家の電気代は高いのでしょうか？安いのでしょうか？ファミリー世帯の電気代の平均を見ながら、毎月の電気代を安くするコツについて考えます。

• ファミリー世帯の全国の平均の電気代は１万円強です。
• ファミリー世帯が電気代を下げたい場合、電力会社を変えるのも有益な方法の一つです。
• 今より安くなる電気料金プランをお探しなら、 0120-410-078（セレクトラのらくらく窓口）までご相談ください。

ファミリー世帯 - 1か月の電気代の平均はどれくらい？

ファミリー世帯の1か月の電気料金の全国平均はいくらくらいなのでしょうか？他のファミリー世帯はどのくらい毎月電気代を払っているのか、我が家の電気代は高くないのか、気になる事はありますよね。

総務省では、家計調査としての世帯人数や地方別に家庭の支出に関するデータを公開しています。ここでは、総務省のデータを見ながら、世帯人数別に一世帯あたりの1か月の電気代がいくらぐらいか見ていきましょう。

ここでは、ファミリー世帯という事でを中心に「3人以上の世帯」の場合のデータをピックアップしました。

世帯人数別にみる1か月の電気料金の平均

それでは、ファミリー世帯は1か月にどれくらい電気代を払っているかを「3人以上の世帯」をとりあげ、世帯人数別に見ます。

上記の表を見ると、3人世帯でも4人世帯でも、ファミリー世帯の１か月の電気代の平均はだいたい1万円ちょっとである事がわかります。

加えて、良く表を見てみると、ある特徴にも気づくはずです。3人世帯と4人世帯とでは電気料金がそれほど変わりません。なぜでしょう？

これは、世帯人数が多くても、共有している電化製品や場所（照明）も多いため、必ずしも世帯人数の数に応じて電気料金も同じように増えるわけではないためです。世帯人数が増えても、冷蔵庫の数が増えたり、洗濯機も同じように増えるわけではないことをご想像していただくと分かりやすいと思います。

ファミリー世帯の電気料金は高い？安い？

上記までで、ファミリー世帯の１か月の電気代の平均はだいたい1万円ちょっとである事がわかりました。今月我が家が払った電気代は平均よりは安かった、うちは平均より高かった、という感想があるかと思います。さらに、うちは平均よりも高かったけれどどうすればいいの？そんな疑問が新たに出てくるかもしれません。

上記の「世帯人数別の一カ月の電気料金」の表は、ファミリー世帯の１か月の電気代の平均を地域や季節に関係なく全国すべての季節の平均として計算しています。

実は、電気料金の平均額というのは、地方や季節によっても変わります。そのため、上の表の平均よりも電気料金が高かったからといっても、電気料金を払いすぎているという事にはすぐにはなりません。電気料金は「住んでいる地方」や「季節」そして契約している「電力会社」によっても変わります。

そこで、「季節」や「住んでいる地方」、契約している「電力会社」によって電気料金がどのように異なるのかを、もう少し詳しくみてみましょう。

電気料金は季節によって異なる

電気料金は季節によって異なります。論より証拠で、まずは総務省統計局のデータを使い、具体的な数値を見ていきましょう。

赤字の部分が冬の電気料金の平均、緑の部分が夏の電気料金と消費電力量になります。その間が、春と秋ですね。

このように表にすると、冬の電気代の平均が13,201円が飛びぬけて高いことがわかります。他の季節は月の平均電気料金が1万円前後ほぼ似たような金額ですね。

出典：総務省統計局（家計調査 家計収支編 二人以上の世帯）

冬の電気代が高い理由としては、やはり暖房費がかかる事が大きいといえます。その他にも、冬は日照時間が少なくなるので、照明を使用する時間が増えるため電気料金も高くなります。

節電といえば夏のイメージがありますが、夏は暑さがピークになる午後の時間帯に電気の使用もピークになるだけで、1日の電力消費量は冬ほどではありません。

1年間にどれくらい消費するの？ 電気やガスの消費量は部屋の大きさや、使用している電気機器・ガス機器の種類や数によって異なります。ご家庭の1年間の電気消費量・ガス消費量を知りたい方はこちらから確認できます。
電気とガスの消費量を予測計算する

電気料金は住んでいる地方によって異なる

また、電気料金は、皆さんの住んでいる地域によっても異なります。こちらも、まずはデータを見てみましょう。こちらは、総務省の「地方別の一か月の電気料金の平均」のデータを元に、表にしています。

表をみると、地方によって1か月の平均電気料金に差があることがわかります。関東や沖縄、九州は安く、東北や四国は高くなっています。全国平均をみると、先ほどの世帯別の平均と同じく10,312円となっていますね。ちなみにこのデータでは、世帯人数や季節は関係なく、あくまで地方別の1年の平均となります。

どうして、地方によって電気料金に差があるのでしょうか？その理由は、上の「電気料金は季節によって異なる」にも関連します。一年で最も電気を使用するのは、一般的に、冬だという事がこの項目でわかりました。このため、冬の寒さが厳しい北の地方ほど電気の消費電力量（kWh）が大きく、電気代も高くなるのです。

また、もう一つ理由があり、全国に各地域ごとにある大手電力会社10社はそれぞれが別の会社ですので別々の電気料金、料金単価を設定しているのです。電気料金の単価というのは、実は全国で同じではないのです。

電気料金は電力会社によって異なる - 電気料金を比較

電気料金は季節や地方によって異なる事がわかりました。地方によって差があるだけでなく、上の項目でも少し触れましたが電気料金は電力会社によって異なります。

電力自由化の前から、全国にある大手電力会社10社はそれぞれが別々の電気料金単価を設定していました。そして、2016年の電力自由化によりたくさんの新電力が登場したわけですが、これら新電力もそれぞれ自由に電気料金を設定しています。そのこめ、電気料金は電力会社によって様々に異なるようになりました。

それでは、具体的に電気料金は電力会社によってどのくらい異なるのでしょうか？電力会社別の電気料金が比較出来るように、各電力会社の料金表を比較して表にしました。

電気料金は地方（大手電力会社エリア）によって異なるため、ここでは関東（東京電力エリア）の電気料金を取り上げることにします。

こうして表にすると、新電力の方が大手電力会社（この場合は東京電力）より単価が安い、という傾向を見て取ることができます。

例に挙げた二つの新電力の電気料金プランをそれぞれ詳しく見てみましょう。

オクトパスエナジー

オクトパスエナジーは、大手電力会社の従量電灯プランを利用中なら、切り替えるだけで電気代を安くすることができます。

例えば、契約アンペア50Aで月450kWhの電気を使用した場合、東京電力の従量電灯Bと比べて電気代を年間で約12,200円節約することができます。

また、オクトパスエナジーのグリーンオクトパスは、非化石証書を利用した、実質再エネ100%の電気を供給するプランです。お得なだけでなく、環境に配慮できることも魅力だと言えます。

CDエナジーダイレクト

CDエナジーダイレクトのファミリーでんきは、300kWhまでの電力量料金が定額になるプランです。そして、300kWh以上の電力量料金がその他の新電力のプランと比べてもぐっと安くなっているため、電気をたくさん使うご家庭ほどお得になる電気料金プランです。

また、CDエナジーダイレクトは電気代が安くなるだけではなく、ポイント還元も魅力の一つです。電気代の支払いやTポイントやdポイント、商品券に交換することもできるカテエネポイントが100円につき1ポイント貯まります。

ファミリー世帯が電気料金を安くする方法

ファミリー世帯の電気料金の平均について、様々なデータや表を用いて説明してきました。

それでは、皆さんの一番の関心事である、ファミリー世帯が電気料金を安くするには、どのようにしたら良いのでしょうか。今まで述べてきた項目で、電気料金は「季節」や住んでいる「地方」、契約している「電力会社」によって違う事がわかりました。また、新電力はどこも地域の大手電力会社より安い料金設定をしていることも分かりました。

季節は自分ではコントロールできませんし、住んでいるところを変えるのも現実的ではありません。つまり、ファミリー世帯がご自分の電気料金を安くするには、料金設定の安い電力会社に申し込むのが一番有力です。

もちろん、電気料金を下げる方法として「節電」という方法もあります。電気の使用量が減れば電気料金は安くなります。しかしながら、電気の使用量を減らすには、こまめに電気を消す、家電をより省エネタイプのものに買い替える、電気の使用量の多い冬や夏のピーク時間になるべく使わない工夫が必要、など、努力が必要になります。

それに対して、電力会社を変える、安い電気料金プランにするのはとても簡単です。毎月の電気の使用量（kWh）が分かっていれば、電気料金比較のシュミレーション簡単にできます。「自分で探すのは大変・・」という方は、 0120-410-078（セレクトラのらくらく窓口）までお電話ください。お得な電気料金プランのご紹介・契約サポートを行います。

電力会社を変える方法

電力会社を変える方法は、カンタンです。以下の３ステップ、約5分ほどで完了します。

1. 自分にあった電力会社・電気料金プランを探す。（⇒地域ごとの電力会社一覧）
2. 電力会社のホームページで必要事項を記入する。（供給地点特定番号が必要になります。検針票をお手元に。）
3. 送信ボタンを押せば完了。今の電力会社に解約の連絡をする必要はありません。

燃料価格が高騰している間、燃料費調整額に上限を設けていない電力会社では、大手電力会社の規制料金プラン（従量電灯）と比べて電気代が高くなる可能性があります。申し込み前に、燃料価格の動向と燃料費調整額の単価をご確認ください。