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長期的に家を空ける場合の注意点とチェックポイント(転勤・留学・一人旅)

長期的に家を空ける場合の注意点とチェックポイント(転勤・留学・一人旅)

長期的に家を空ける場合の注意点をご紹介します。確認すべきポイントが分かれば、家を長期不在にする場合も安心です。電気・ガス・インターネットの手続きはどうすればよいか等、よくある質問にお答えします。

  • 家を長期的に空ける場合の準備ポイント
  • 家を長期的に空ける場合に大切なポイントを経費面・衛生面・安全面に分けて解説!
  • 早め早めの準備が重要◎

家を長期的に空ける際に確認したい注意点・チェックポイント

忘れ物リストのように、家を長期間空ける場合のチェックポイントを集めました。

少し面倒な手続きもありますが、時間に余裕をもってきちんとポイントを押さえて処理すれば、あとは安心です。

その都度、ご自身で調べなくても済むように家を長期不在する際に必要なチェックポイントを一覧にまとめました。

家を長期的にあける場合のチェックポイント -  経費面

電気・ガス・水道・インターネット・ケータイはどうする?

電気・ガス・水道は、まったく使用しなかった場合でも、基本料金がかかります。基本料金を払うのがもったいないと思えば、いったん止めるのも方法です。

ただし、仮に3ヵ月家を空けた場合でも、トータルで払うのは3000~5000円程度(※契約内容により異なる)で、驚くような金額ではありません。長期不在から戻った際に、再び「使用開始の手続き」をするのが面倒だと思えば、その程度の金額は必要経費としてそのままにしておくという選択肢もあります。

インターネットは光回線に関しては、毎月4,000~6,000円ほど出費があるかもしれません。この金額は結構大きいですね。契約を解約し、支払わずに済むのであればそれに越したことはありません。ただし、インターネットの解約手続きは少し複雑です。スマホ代も気になります。

それぞれどのような方法があるか、注意点と併せて詳しく解説します。

電気代

電気の場合、「使用停止」「使用開始」の手続きは簡単です。電話やインターネットですぐに行えます。

また、自宅の電力メーターがスマートメーターではなく、まだ古いタイプの電力メーターであれば、いったん止めたあと「使用開始の手続き」をしなくてもブレーカーを「入」にすれば電気が使えます。そのため、帰宅後に落ち着いてから、電気の使用開始の申し込みをすることも可能です。

ただし、電力メーターが既にスマートメーターに切り替わっている場合は、電力会社が遠隔でも電力供給の開始・停止が行えるため、電気の「使用開始の手続き」をしない限り電気が使えないというリスクがあることを覚えておきましょう。

新電力の中には、Looopでんきのように基本料金ゼロ円というプランを提供しているところもあります。このような電気料金プランに切り替えた場合、電気を全く使用しなければ電気代を払わなくてもよいため、長期の不在には便利ですね。

ガス代

例えば、東京ガスの場合は、ガスの「停止手続き」をすれば基本料金もかからないため支払いが一切なくなります。ガス会社によって異なるため、契約先のガス会社に確認しましょう。LPガスの場合は、販売店にご確認ください。

ただし、ガスの場合は、使用開始に伴いガス会社による「開栓作業」が必要です。

ご自身も立ち会う必要がありますので、短い時間とはいえ、日時調整も含め少し時間が取られます。2~3ヵ月程度の留守であれば、ガスは停止しない方が楽かもしれません。

水道

水道は、水道の使用停止後に再開の手続きをすぐにしなくても、バルブを開けば水が使えることがほとんどです。ご自宅に戻って水道を使い始めた日にちを連絡すれば水道の「使用開始の手続き」が完了します。

ただし、水道も手続きが面倒だと感じる場合は、3ヵ月程度の留守であれば支払うのは基本料金だけで金銭的には少額で済むでしょう。

インターネット代

長期で家を空ける場合

インターネットは解約金が発生するかしないかを確認しましょう。

もし光回線を契約している場合、毎月5,000円くらいインターネット代を払っているかもしれません。

長期不在で自宅でインターネットを使わないのであれば、すぐに停止したいと思うかもしれませんが、ADSLでも光回線でも、インターネットの解約には「解約金」がつきものです。もし「自動更新タイプ」でインターネット契約をしている場合は、残念ながら「解約金」がかかると考えてよいでしょう。

インターネットの自動更新とは、「更新月(契約月)」に自動的に契約が2年ないし3年で更新され、その月に解約をしない限り解約金がかかるというものです。

まずは、解約金が発生するか否か、発生する場合はいくらかを調べる必要があります。また、いつインターネットを解約すれば解約金がかからないのかも合わせてチェックしましょう。(※多くの場合、チャンスは更新月の1ヵ月間です)

インターネットは契約したプランによって条件が様々なので、ご自身で確認していただく必要があります。まれに自動更新のような“しばり”のないインターネットプランも存在します。

スマホ・ケータイ代

スマホも大手キャリアで契約している場合、自動更新プランで契約している方が多いでしょう。スマホ・ケータイの自動更新も、更新月に解約をしない限り、解約金がかかります。

一時停止という選択肢もありますが、手数料が発生するのに加え、基本料金もそのまま請求される場合があります。

こちらも携帯キャリアによって金額・料金が大きく異なるため確認が必要です。

戻った時にすぐにインターネットやスマホが使えなかったらとご不安な方は、使用中のスマホがSIMフリーであれば、一時的にプリペイドのSIMを使うなどして乗り切るという手もあります。

家を長期的にあける場合のチェックポイント - 衛生面

湿度が高く、害虫の発生やカビがどうしても気になる日本の気候。冬場なら良いかもしれませんが、夏場に長期に家を空ける場合には気になります。

冷蔵庫

完全に電源を切りたい場合は、家を留守にする数日前に冷蔵庫をカラにして掃除し、3~4日間ドアを開放して十分に乾燥させる必要があります。これはカビを防ぐためです。なお、再度、冷蔵庫の電源を入れてから中身が冷えるまでは、4~5時間ほどかかります。

そうでない場合は、設定温度を最も低くして電源は入れたままにしておきましょう。(※その場合、電気の使用停止は行わないという前提です)

排水溝

長期的に家を空ける場合の注意点とチェックポイント

排水トラップの水は虫撃退の効果も。乾燥しないように蓋をしておきましょう。

虫が出てこないようにするには、排水溝にふたをするのが一番です。方法はいろいろありますが、使っていないお皿などで蓋をして上に重しをするか、隙間があれば新聞紙や発泡スチロールで目張りするのがよいでしょう。

また、長期的に水を使わないと排水トラップの水が蒸発して、虫が出てくる可能性があります。

蒸発を防ぐために、排水トラップに十分水を入れて、同様に蓋をしておくと効果的です。

家を長期的にあける場合のチェックポイント - 安全面

新聞や郵便物などが溜まっていると不在と分かってしまうため、郵便局などに依頼して止めておきましょう。

また、戸建てに住んでいる場合は、近所の人に家を空ける旨を伝えておきましょう。

マンション・アパートの場合は、大家さんや管理会社にもしばらく家を空ける旨を連絡しましょう。契約書で連絡が義務となっている場合もあります。そうでなくとも、何かあった時にも安心です。

海外留学・転勤の際に必要な事務手続き

海外留学・転勤の際に必要になる事務的な手続きを一覧にまとめました。一年以上の長期的に渡って日本を離れる場合の参考になさってください。

渡航前に必要な手続き

渡航前には、以下の手続きが必要です。特に、役所関係の手続き日本の引っ越し手続きと異なる点があることに注意しましょう。

転出届 引っ越し前日から2週間前の間に、実印と身分証明書を持って所属の市区町村役場に「転出届」を出す必要があります。原則として住民票を抜くことになっていますが、日本での所得税などの支払い義務の関係から住民票を残して引っ越す場合もあるようです。一般的には1年以上海外に滞在する場合は住民票を抜くことが多いようです。住民票を抜いた場合は引っ越し先の国でのみ住民税を払えばよいですが、残した場合は日本の住民税や年金の支払いも行わなければなりません。
海外旅行保険 「転出届」を出すと国民保険に加入できないため、任意で「海外旅行保険」などに加入して保険をかける必要があります。保険がない状態だと現地での医療費が高額になってしまうので、保険に加入しておいた方が安心です。海外留学の場合、学生は特別にその国の保険に加入できるケースもあるため、渡航先の国の制度を確認しておきましょう。
国際免許 海外で車を運転するためには「国際運転免許証」が必要です。日本の運転免許証を取得していれば、運転免許試験場で簡単に手続きができます。有効期限は1年で更新はできないため、長期滞在予定の方は、可能な場合は現地の免許証への切り替えを検討するとよいでしょう。
銀行口座の開設 海外でも引き出し可能な銀行口座を開設しておくと便利です。新生銀行などで口座を開設しておけば、海外でも日本と同じキャッシュカードで引き出すことができます。ただし、数ヵ月の場合は、VisaカードやMasterカードにそれぞれついているPlusやCirrusCirrusといったデビットシステムを使用すれば、簡単にATMから現地通貨が引き出せます。1年以上の長期滞在の場合は、現地で銀行口座を開くことをおすすめします。
住居の確保 職場や学校が住宅・寮などの住まいを用意しているところもありますが、そうでない場合はインターネット等で情報収集を行い、日本にいる時から引っ越し先の住居を確保しておくと安心です。現地の不動産屋で家を探す場合は、現地で保証人が必要となる場合があるため注意しましょう。

渡航後に必要な手続き

渡航後に必要な手続きは、以下のとおりです。渡航先によって異なるため、ご自身でも現地の情報をよくご確認ください。

在留届 3ヵ月以上海外に滞在する場合は、管轄の日本国大使館・領事館に「在留届」を提出する必要があります。届け出を行わない場合、各種証明書の発行が行われないほか、緊急事態の時に安否確認が行えません。そのため、現地到着後は必ず「在留届」の提出をお忘れなく!インターネットで簡単に行えます。
現地での住民登録 引っ越し先の地方自治体の手続きに従って住民登録をする必要があります。国によっては戸籍や健康診断の書類などを現地の翻訳と一緒に提出しなければなりません。戸籍謄本などは本籍地のある役所でしか取得できないため、事前に取得して予備も含めて多めに持参すると安心です。
社会保障制度への加入 留学や転勤の際には現地の教育機関や企業で社会保障制度に加入します。年齢や滞在期間によって保険料が変動するため早めにチェックしておきましょう。

電気・ガス・インターネット等の開通

生活に必要な電気やガスの「使用開始手続き」を行います。日本と異なり、契約手続きをしない限り電気もガスも使えない場合がほとんどです。欧州の場合は、セレクトラが英語でサービスを提供しています。ぜひ、ご参考になさってください。
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